インターネットのハードコア/ Hard Core of the Internet

日経＋朝日＋読売＝新聞社のネット事業新次元！？

昨日、日本経済新聞社と朝日新聞社、読売新聞グループ本社が「3社の共同事業・業務提携・相互援助について」という発表を行いました。中でも、「インターネット分野での共同事業」は今回の発表の目玉らしく、テレビのニュースでも大々的に取り上げられていましたので、ご覧になった方も多いかと思われます。

これらの3社の運営するニュースサイト（nikkei.co.jp, asahi.com, yomiuri.co.jp）を合わせると、どの様な姿になるのでしょうか？ビデオリサーチインタラクティブによれば、これら3サイトの合計月間ユーザー数（2007年8月）は約800万人でした。これは、月間ユーザー数ランキングで24位に当たる規模で、エキサイト（excite.co.jp）や２ちゃんねる（2ch.net）を上回っています。

またユーザープロファイルを見ると、女性比率は3サイト合計で38.2%とやや低めなことから男性の利用が多い事が分かります。また、年齢構成を見ると、35才以上の利用者が全体の3分の2を占めています。

リリースによれば、今回の共同事業は「新聞社が発信する報道や解説、評論の価値をインターネットの世界でも高める」ことを目的としているようです。しかし、これだけのユーザー数を持ち、また「35才以上」あるいは「男性」といった利用者の特徴が明確なサイトを登場させることを通じて、ネット上での広告事業の本格化も視野に入れている事は想像に難くありません。

例えば、ビールの新製品プロモーションの際、ネットでは新聞社のサイトを利用する事が多いのですが、もし3社の共同サイトが上手く立ち上がれば広告主に対してより効果的・効率的なプロモーションの場所を提供することが出来そうです。これは、ビール会社にとっても魅力的なことだと思われます。

昨年あたりからインターネット広告市場の低迷が指摘されていますが、今回新聞社が発表した「ネット事業の更なる深化」がネット広告市場の活性化に繋がれば面白いと思います。皆さんはこの発表をどの様に受け止められましたでしょうか？ご意見をお伺い出来ればと思います。

ネットは他メディアと相性良くないのかな・・・

日経リサーチから「テレビ・新聞・雑誌の利用を促す他メディア」に関する調査結果が発表されました。この結果で面白い点として、まず「テレビと新聞は利用の切掛けのパターンが似ている」ことが挙げられます。

このリリースに書かれているように、テレビと新聞は「各メディアのコンテンツ自体が利用を促進」しており、また「相互に利用を促進」しています。そういえば朝の情報番組を見ていても、新聞記事が取り上げられることは多いですが、雑誌記事はそれ程多くはありません。また、テレビのキー局は全国紙と強い関係を持っている場合が多いのですが、雑誌社とはそれ程でもありません。テレビと新聞は相性が良いようです。

これに対して、雑誌閲読の切掛けは独特のものがあるようです。新聞や雑誌といった「紙媒体」と呼ばれるメディアと相性が良い事に加え、「店頭」が上位に挙がってきています。確かに、雑誌の広告はテレビではあまり見掛けませんが、新聞や書店・コンビニの店頭では良く見掛けます。

ここで発想を転換して「切掛けにならないメディア」を探すと、断然「インターネット」が注目されます。インターネットはテレビ・新聞・雑誌のどれに対しても、視聴・閲読の切掛けになっていません。それも、ポータルだけでなくSNSや掲示板、ブログといった今話題のWeb2.0系サイトでも同じ結果となっています。

これはどの様に理解すれば良いのでしょう？この結果から、「インターネットはテレビ・新聞・雑誌といった既存マスメディアと相性が良くない」という結論が導き出されるのでしょうか。それとも、単にまだインターネットは歴史が浅くて他メディアとの相乗効果の上げ方が見付かっていない、と解釈した方が良いのでしょうか。

Sydは後者の立場を取った方が良いのでは、と思っています。ライブドアや楽天によるテレビ局買収騒動の中、インターネットと他メディアの共同の取り組みはあまり積極的に行われていませんし、また「広告」という観点でもインターネットと他メディアとのクロスメディアマーケティングもまだ始まったばかりですし。

他メディアとの関わりを考えながら「マスメディアとしてのインターネット」、そして「広告媒体としてのインターネット」の可能性を探る取り組みは、これからどんどん増えていき、また深くなるとSydは考えています。3年後や5年後、そして10年後に同じような調査をした際にはどんな結果が出ているのか、とても楽しみです。

時事通信はネットメディア化路線を爆走中！

時事通信のホームページによれば、「通信社が扱うニュースは、「速さ」「正確さ」が命」だそうです。こういった視点から考えると、通信社は常に情報が更新可能なインターネットとの相性が良さそうです。実際、今年の4月以降時事通信のサイトは急速に利用者を伸ばし、ビデオリサーチの8月度月間ランキングでは161位にランクされるところまできました。

これは、読売新聞（54位）・朝日新聞（71位）・毎日新聞（82位）など全国紙のサイトと比べるとまだ差がありますが、テレビ朝日（131位）・サンスポ（146位）・テレビ東京（150位）といったサイトにはもう少しで手が届きそう、というレベルです。インターネットの世界では、時事通信は自らが「マスメディア」と呼ばれても不思議は無い規模になりつつあります。

リアルの世界では、「新聞・放送（マスメディア）向けニュース」や「金融・証券情報」、「企業向け一般ニュース」など法人向けビジネスが中心の時事通信ですが、インターネットでは個人向けの情報提供も行い、広告も掲載されていることから広告収入もあると推測されます。時事通信は、インターネットを活用することで事業拡大の道筋を着々と固めているようです。

ちなみに、時事通信の利用者増の背景にはヤフーからの流入者数の増加があります。利用者が急速に伸び始めた4月以降、ヤフーから流入者数も大きく増えました。8月の段階では、ヤフーからの流入者が時事通信の全ユーザーの約8割を占めています。

そういえば、MSNもニュース提供元を毎日新聞から産経新聞に切り替えると発表しました。ポータルのニュース配信元見直しや強化といった流れの中、ロイターや共同通信など他の通信社も時事通信に刺激されて個人向け情報提供ビジネスを強化するかもしれません。

ニュースはインターネットの数あるコンテンツの中でもかなり強力にユーザーを集める事が出来るコンテンツです。Googleも早い段階からニュースの強化に取り組んでいましたし。しかも、「速報性」を身上としている通信社はその中でもかなり競争力が高そうです。もしかしたら、通信社はこの先のインターネットの世界で重要な役割を果たすかも。通信社の動き、楽しみに追っていきましょう。

MSNビューティスタイルは1周年！その現状はどんな感じでしょう？

2006年7月、MSNは「ビューティスタイル」という「20代後半から30代半ばの女性」のためのコンテンツをスタートしました。それから1年が経ちましたが、MSNビューティスタイルの現状はどうなっているのでしょう？

2007年7月の月間ユーザー数を見ると、ウーマン・エキサイトやヤフー！ビューティーといったポータル系の女性サイトの約3分の1、カフェグローブを上回る規模となっています。女性サイトが伸び悩む中、健闘しているようにSydには思えます。

ただ女性比率を見ると、他の女性サイトが軒並み60%を超え、特にヤフー！ビューティーが75%に達しているのに対して、MSNビューティスタイルは45.9%と低めになっています。また、ターゲットとしている「25才～34才女性比率」で比べてみても、他の女性サイトよりも低めになっています。

ユーザー数という点では存在感を高めているものの、ターゲット層のユーザーをしっかり集めているかというと少々苦戦中・・・これが、スタート後1年経ったMSNビューティスタイルの現状のようです。

先日MSNは、来年1月にサイトのリニューアルを行い、25才～45才の都会はユーザーをターゲットにすると発表しました。この動きがMSNビューティスタイルにどのような影響を与えるのか、暫く先のお話ではありますが、気をつけておきたいと思います。

テレビからネットへのシフトは着々と進んでるようです

gooリサーチが7月20日に発表したリリースによれば、インターネットユーザーの約半数、51.4%がGyaOやヤフー！動画、MSNビデオなどの無料動画配信サービスを過去半年間に一度でも利用したそうです。Sydも、アニメやドラマ、世界遺産紹介番組といった時間の長い番組は見たことはありませんが、音楽のプロモーションビデオや映画のトレーラーといった短時間で楽しむ事が出来るものはチョコチョコ見たりしています。

皆さんは、無料動画配信サービスを使った結果、NHKや民放等「従来のテレビ」の視聴時間に何か影響はありますでしょうか？Sydは短い番組の視聴が多いためか、影響はなさそうに思います。gooリサーチの調査結果によれば約8割と大多数が特に影響はないと回答しています。ただ、Sydは約2割が「（従来のテレビの）視聴時間が変化した」と回答し、しかもそのほとんどが「減った、やや減った」と回答したことにも注意を払っておきたいと思います。

併せて、無料動画配信サービス利用者の約半数、46%が、無料動画配信サービス利用時にＣＭを「まったく見ていない」「あまり見ていない」と回答した、という調査結果もここでご紹介したいと思います。この比率が従来のテレビにおけるCMに視聴割合と比較して高いのか低いのかSydには比較するデータが無くて分かりませんが、インターネットユーザーは無料動画配信サービスのCMをそれ程興味を持って見ている訳ではない、という事が言えそうです。

テレビからインターネットへの動画視聴のシフトは、ほんの少しづつかも知れませんが進行しているようです。こういった状況の中、無料動画配信サービスの媒体価値というか広告価値をもう少し研究する動きがあっても良いのではないでしょうか。まだまだインターネット広告の分野は未知の領域がたくさんあるようで興味が尽きません。また何かこの分野の情報を見つけたら、ご報告させて頂きたいと思います。

「垂直統合モデル万歳！」って逆に怪しいかも

情報通信総合研究所は、8月24日になかなか野心的な調査結果のリリースを発表しました。日本独自のビジネスモデルと言われる「携帯電話事業者による垂直統合モデル｣がもたらした経済波及効果の大きさを推定するというものです。

情報通信総合研究所は、垂直統合モデルの経済波及効果を分析する市場のひとつとして「音楽配信サービス」を取り上げました。このリリースによれば、「垂直統合モデルが存在したモバイル」では1,350億円、また「存在しなかった固定系」では49億円、その差は約1,300億円ということだそうです。

大変興味深いのは、この約1,300億円の差が垂直統合モデルの有無によってのみ説明されていることです。また、このリリースでは「モバイル産業の垂直統合モデルの恩恵」として、携帯電話機産業から液晶素子産業への経済波及効果についても言及されています（こちらは130億円分と音楽配信サービスの約10分の1の規模のためか、かなり控えめな書き方ですが）。

このレポートは「NTTドコモより委託を受けて行った」もののためか、少々乱暴な部分もありますが垂直統合モデルの「プラスに働いた点」に注目して書かれています。しかし、このリリースの行間に目を凝らすと、その「マイナス面」も何となく浮かび上がってくるような気がします。

例えば、このリリースの最初の部分では「モバイルコマース」や「モバイル広告」の市場規模の推移が掲載されています。この部分だけを見ると確かに急速に伸びていて「やっぱりモバイルのサービスは凄いな！」という印象を持ってしまいますが、しかし皆さん、ここで騙されてはいけません。電子商取引(EC)やインターネット広告の市場において、モバイルとパソコンのどちらが大きいかはいうまでもありません。

この大きな差が生じた背景には、「垂直統合モデル」がマイナスに働いた影響があったとSydは考えています。例えば、携帯電話事業者は長い間公式サイトに広告を掲載することを原則的に禁止してきましたし、物販の際の支払い方法についてもパソコンよりも限られたものしか提供されなかった、という経緯があるものですから。

「垂直統合モデル」にはプラスの側面とマイナスの側面の両方があります。そのどちらが大きいのかSydには良く分かりません。少なくとも、著作権が絡むようなビジネスに関してはプラスに働き、またECや広告ではマイナスに働いたということは言えると思います。

マイナスの側面から目をそらし「垂直統合モデル最高！」というメッセージを打ち出したリリースは、もし垂直統合モデルの良さを伝える方法としてはあまり効果的ではないような気がします。論理的というよりは感情的な気がして、「総合研究所」が取る手段としてはあまり正しくないような。皆さんはどう思われますか？

携帯電話事業者の垂直統合戦略がほころびを見せ始めてるかも

昨日、KDDIから「「ワンセグ」対応のau携帯電話累計契約数が500万を突破」という発表がありました。2007年7月末時点におけるauの契約数は28,344,300なので、既に2割弱のauユーザーがワンセグ対応携帯電話を使っていることになります。そういえば、Sydの周りでもワンセグ携帯利用者がかなり目に付くようになりました。

auのワンセグ対応携帯電話の発売開始は2005年12月16日なので、丁度20ヶ月での500万契約達成となりました。この「20ヶ月」という期間について、皆さんはどのように思われますか？Sydは、「ワンセグ」という言葉の広がりと比較するとちょっと長めかも、という気がします・・・

ところで、auの「第3世代携帯電話(CDMA2000 1X)」、「おサイフケータイ」、「ワンセグ」対応携帯電話の累計契約数が500万を突破するまでにかかった期間を比較すると、新しい端末になればなるほど長くなる傾向が見られます。この理由は何でしょう？

まずSydが考えたのは「携帯電話の買い替え周期が長くなっているのでは」ということでした。様々な調査レポートにもこういった分析が掲載されています。あるいは、「携帯電話端末の価格が高くなっているから」という事も考えられるかもしれません。新しいサービスに対応した携帯電話端末はより付加価値が高いため、それまでのものよりも価格が高くなっている可能性がありそうです。これについては、データが無いのでなんとも言えませんが・・・

もしかしたら、「おサイフケータイ」と「ワンセグ」携帯の発売開始時期が3ヶ月しか違わないのも理由にあるのかなぁ、という気もSydにはします。今年の4月にもモバイルネット金融事業についての発表がありましたが、KDDIとして金融事業へ注力している流れがあります。それを背景に、「おサイフケータイ」のプロモーションを「ワンセグ」より優先したのかな、と。

これについては、ワンセグを前に押し出したプロモーションをしているソフトバンクの普及のペースが分かると比較できそうなのですが、残念ながらソフトバンクはワンセグ携帯の契約数を発表していないようです。もしどなたかご存知の方がいらっしゃったらお教え頂ければと思います。

さて、携帯電話端末が新しくなればなるほど普及の期間が長くなるというのは、SNSや動画投稿に見られるようにサービスの普及の速度が速まるのとは逆の動きになっているようで、興味深く感じます。今までは端末がサービスの普及を後押しする傾向が見られたのですが、この先もしかすると、端末がサービスの普及にブレーキを掛けるということも起こるかもしれません。

これは、携帯電話事業者による垂直統合戦略がほころび始めている兆候なのでしょうか？だとすると、非常に面白い展開が今後モバイル・インターネットの世界に待っていそうです。どんな変化が起こるのか、楽しみに追っていきましょう。

口コミ効果は製品毎に大きく2つのパターンに分かれそうです

ブログの口コミ効果についての議論、一時期に比べれば下火になりましたがまだまだ関係者の間では熱く交わされています。ちなみに、皆さんはブログを参考にして何か買われたりしたことはありますか？Sydは何かを買う際というより、レストランを探す際にお世話になることが多いように思います。意識してブログを参考にしているというよりは、検索結果にブログの記事が沢山引っ掛かるので結果的にブログを参考になっているというか・・・こういう「消極的な参考」というのがSydのパターンに多そうです。

日経リサーチのプレスリリースによれば、ブログを参考にして製品・サービスを購入した経験があるという人は39.4%に上るそうです。男女別で見ると、男性の32.4%に対して女性は47.1%！約半数がブログを参考にしたことがあるという結果です。この結果から、ブログの口コミ効果、特に女性インターネットユーザーに対する効果の高さが見受けられます。

また、「ブログをどのように参考にしましたか？」という調査結果を見ると、「商品やサービスに興味を持った」という回答の比率が製品を問わず高くなっています。これは、商品やサービスに対する理解を深めるという役割がブログには大きいのでは、とSydには思えます。

ただ、製品毎にブログの参考の仕方が異なっているのが興味深く思われます。例えば、化粧品や書籍、CD・DVD、食品などは「商品やサービスの存在を知った」という回答の比率が高くなっています。これらの製品については、ブログが新製品紹介について重要なチャンネルになっているようです。

また、「家電製品」や「パソコン・周辺機器」については「存在を知った」というよりも「購入を検討し始めた」という回答の比率が高くなっています。これらの製品について、ブログは「新製品を知る」というよりも「購入の判断材料を得る」という役割が大きいようです。更に、「よりよい使い方やオプション品購入の参考にした」という比率も高いことから、「買った後に使いこなす」ための情報収集にもブログは活用されているようです。

これらのパターンから、家電製品やパソコン・周辺機器の購入・利用についてブログは比較的積極的に活用されているように思われます。つまり、「購入に結びつく口コミ」がこれらの製品については行われているようです。

それに対して、化粧品、書籍、CD・DVD、食品などについては、ブログの活用率はそれ程高くはないようです。化粧品や食品、書籍などについては「こんなのが新しく出た！」という紹介や「これ良いよ～」とか「これ面白いよ～」という口コミは行われていても、それを購買に結びつけるのはちょっと難しいのかも。購買に結びつけるためにはお店での陳列なども引き続き大事なようです。

ところで、こういった口コミ効果の差はどこから生じているのでしょう？パッとSydが思いつくのは「価格の高さ」です。価格が高い製品の方がブログを活用しての積極的な情報収集が行われているような気がします。あるいは、上手く表現出来ませんが「製品の買い替え周期の長さ」なのかも知れません。買い替え周期が長いと、いざ買おう！と思った時にどの製品を買ったら良いのか迷ってしまうことが多そうです。前の購入時の知識があまり役に立たないことも多いですし、また新しい機能が追加されたりしてその部分が不案内だったりしますし。こういった製品についての情報を得るにはブログが役に立つのかもしれません。

皆さんは製品別の口コミ効果についてどの様にお考えになりますでしょうか？是非ご意見をお伺いさせて下さい。

JR東日本とJTB、サイト利用者はどの位重複してるのでしょう？

先日このブログでじゃらんとＪＴＢの各サイトについて分析しましたが、実はSydが気になる旅行関連サイトはもうひとつあります。それは、JR東日本(jreast.co.jp)です。普段はビデオリサーチインタラクティブの利用者数ランキング上位200サイトに入ってこないのですが、新年度が始まる直前の3月や大型連休、夏休みといった人が動くシーズンになると大きく利用者を伸ばします。この7月も、前月の圏外から165位にまで順位を上げてきました。

このJR東日本のサイト、ちょっと面白いのは前回分析したじゃらんやJTBとのユーザーの重複が少ないことです。じゃらんやJTBはイベントや宿の紹介、そしてJR東日本は移動手段の提供と住み分けがされているので、Sydは結構重なっているのでは、と思っていたのですがそうでもなさそうです。

改めて考えみると、移動手段には飛行機もありますし自動車もあります。中には遠距離バスなどを使われる方もあるでしょう。また、同じJRグループでも東海や西日本など他にもいろいろあります。そう考えると、必ずしもJR東日本にアクセスする必要はなさそうです。

また、友人や親戚などの家に遊びに行く際には、特にじゃらんやJTBにアクセスする必要はなく、電車の切符だけを押さえれば良さそうです。Sydも新幹線に乗るときは、温泉などに出掛けるよりも出張や帰省などの方が多いです。

今回、じゃらん、JTB、JR東日本のサイトを分析してみて、宿の予約やイベントのチケット入手、移動手段の確保など、インターネットユーザーは目的毎にインターネットサイトを使い分けており、またそれらのサイトの利用者はあんまり重なっていないという様子を垣間見ることが出来ました。もしかしたら、これは最近「皆が使う総合サイトとしてのポータル」や「全ての女性をターゲットにした総合女性サイト」などの利用が伸び悩んでいる状況と対になっているのでしょうか？

ユーザーの総合サイト離れ・専門サイトへの移行は、現在どの程度まで進んでいるのでしょうか。また、この先どこまで進むのでしょう。明らかにするのは難しそうですがとても興味深いトピックだと思いますので、機会を見つけてもっと深めていければと思います。

「脳内メーカー」利用者数、着々と増加中！

夏休みに入りインターネットの利用が減少している中、usoko.netというサイトの利用が着々と伸びています。皆さんはこのサイトをご存知ですか？「脳内メーカー」のサイト、といった方が通りが良いかも知れません。

脳内メーカーは、「gooウェブ検索　検索回数ランキング（総合）」で7月30日に3位にまでランクを上げ、8月10日付けでも9位にランクされています。このサービスを提供しているのが、usoko.netというサイトです。

最近、「脳内メーカー」という言葉をテレビや雑誌で見かけるなぁ、と思っていたら7月30日週のビデオリサーチインタラクティブのランキングで119位にまで順位を上げてきました。これは、テレビ朝日やDHCといったサイトとほぼ同じ、前回のブログで取り上げたJTBを上回っています。

このusoko.netの利用者はこの先どのくらいまで増えるのでしょう？ちょっと面白いのは、8月に入ってもgooの検索ランキングで上位に入り続けているところです。「一部のネットユーザーの間で話題になっている」というよりも「利用者を着々と増やしている」といった動きになっているような気がSydにはしています。もしかしたら、2008年の「流行語大賞」にノミネートされるくらいにまで流行るかもしれません。尚、usoko関係では「うそこ日記」というコンテンツも面白いですよ。機会があったらチェックしてみて下さい。

最近はWeb2.0ばやりのせいかユーザーを集める仕掛けや技術がクローズアップされることが多いのですが、「脳内メーカー」や「うそこ日記」といったサービスやコンテンツの面白さで勝負！というサイトにも注目していきたいとSydは思います。今後のusokoの展開、楽しみに追っていきましょう。